メディアセンターでは、研究・教育・学習に欠かせない学術雑誌の安定した提供を実現するため、様々な取り組みを続けてきました。2016年1月の契約では、従来からの雑誌本体価格の値上げ、円安の影響に加え、国外からの電子的な情報提供が新たに消費税の課税対象となりました。
以上のような学術雑誌が置かれた厳しい環境への対応として、習志野メディアセンターでは、利用が少ない印刷版外国雑誌の契約中止、電子ジャーナルの契約条件の見直しを実施し、来年度の学術雑誌費用をほぼ今年度並みに抑える案を作成し、習志野メディアセンター運営委員会、薬学部・理学部への予算説明を終え、出版者等への発注をいたしました。
この対応により、印刷版外国雑誌に2016年より利用できなくなるものが、以下のリストの通り発生いたします。皆様にはご迷惑をおかけいたしますが、なにとぞご理解くださいますようお願いいたします。
なお、中止とした雑誌の多くは、一部、最新の数巻が利用不可のタイトルもありますが、
電子版での利用が可能です。印刷版、電子版のどちらも利用できない雑誌については、有料となりますが従来通り文献のお取り寄せが可能です。
契約中止の外国雑誌リストは、下記をご覧ください(PDFファイル)。
<http://www.mnc.toho-u.ac.jp/nmc/doc/2016chushi.pdf>
文献のお取り寄せについては、下記をご覧ください。
<http://www.mnc.toho-u.ac.jp/nmc/requests.php#aill>
